ソニー、昨年度の温室効果ガス排出量が前年度比14%減に。中期目標の削減率を大幅達成。再エネ電力への切り替え、省エネ型「プレステ」などが貢献（RIEF）
2017-08-25 12:05:49
2050年に環境負荷ゼロの長期目標を掲げるソニーは、2016年度の事業所からの温室効果ガス排出量が前年度比14%減の138万㌧に抑制できたことを公表した。2020年度の中期目標の同5%削減を大きく上回った。大幅削減達成の要因は、再生可能エネルギーの活用を進めたほか、製品の「プレイステーション」の省エネ化実現などが効果をあげた。
ソニーは2050年の環境負荷ゼロに向けてロードマップを作成、5年ごとに環境中期目標を設定し、気候変動、資源、化学物質、生物多様性の4分野において、ソニー本体の活動だけでなく、サプライチェーンの取引先、ソニーの各製品等においても、環境負荷削減を進めている。
2016年度の実績は、温室効果ガス排出量が大幅に下がったほか、製品１台当たりの年間消費電力量が13年度比37.6%減、事業所の廃棄物発生量は15年度比17%減、水使用量が同6.9%減、製品一台当たりのバージンプラスチック使用量が同6.9%減などとなっている。製品一台当たりの年間消費電力減少率も、2020年度の中期目標の省エネ目標を上回った。
電機業界はパリ協定発効を受けて、再エネ利用100%など、「グリーン度」を競うマーケティングをグローバルに展開している。ソニーも、世界中の事業拠点で使用する電力の7%を再エネ電源に切り替えたことで、今回の温室効果ガス大幅削減を達成できた。再エネ切り替えで7万9000㌧のCO2を削減した計算になる。
また製品の製造工程やオフィスなどからの温室効果ガス排出抑制だけでなく、ソニー製品の省エネ化も進んだ。新しい家庭用テレビゲーム機「プレイステーション」が前モデルに比べて電気使用率を28%削減できる省エネ化としたことで、製品1台当たりの年間消費電力量の大幅削減達成に貢献した。
ただ、アップルや、マイクロソフトなどは再エネ100%切り替えを宣言する「RE100」に署名しているが、ソニーはまだそこまで至っていない。日本国内で安定的に利用できる再エネ電源がまだ相対的に少ないというハンディもある。今回の温室効果ガス排出量の大幅削減は、再エネ切り替えの効果が明瞭に出たことを示しており、今後の同社のエネルギー転換の促進が期待される。
Research Institute for Environmental Finance