ESG評価会社のTrucost、日本の上場企業の環境関連情報の分析件数、1500社を超える。時価総額の98％をカバー（RIEF）
2018-04-11 15:42:54
ESG評価会社のTrucostは、日本の上場企業を対象とした環境関連情報の分析件数が1500社以上に、時価総額の98％に達したことを明らかにした。対象情報は、温室効果ガスの排出量、水資源依存度、廃棄物処理、他の汚染物質排出状況などをカバーしているという。
TrucostはS&P Dow Jones Indicesの傘下にある。TrucostのCEO、Richard Mattison氏は「日本市場は2015年のパリ協定以来、サステナブル投資がもっとも早く成長している。われわれの分析によって、S&P/TOPIX 150 とS&P Japan BMI のそれぞれの構成銘柄の環境パフォーマンス情報開示の違いが明らかになった。われわれは、持続可能な成果を伴う資本の流れへの適合を支える高品質の環境データを、投資家に適切に提供していく」と述べている。
日本の主要な機関投資家の200以上がスチュワードシップコードに署名を表明している。Trucostはこれらの機関投資家に向けて、独自に分析した日本企業の環境情報を提供している。年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）も10日、同社の情報を活用していることを明らかにした。
親会社に当たるS&P Dow Jones IndicesのCEOのAlex Matturri氏も「Trucost の環境情報分析は、より良い情報開示と企業がエネルギー転換にどう反応しているかを明確に伝えることで、市場が求める需要と合致している。対象企業が1500社を超えたことは、TrucostのESG情報への膨大な市場アクセスと、透明性の向上へのコミットメントの継続を反映している」と強調している。
Trucostの分析によると、日本の上場企業の環境情報開示は、 S&P/TOPIX 150 indexの場合、操業段階の温室効果ガスの排出量開示は84％で、S&P Japan BMIの構成銘柄の場合は65%と、やや低い。
またS&P/TOPIX 150 indexの上場150社のうちラージキャップ企業の温室効果ガスの情報開示率は87％とより高くなっている。対照的に、S&P Japan BMI50 index の場合、構成1669社のうち温室効果ガスの情報開示は21%にとどまっている。
水資源と廃棄物の情報開示はS&P Japan BMIにおいて、温室効果ガス排出量の開示よりも低く、それぞれ15%と17%にとどまっている。
Research Institute for Environmental Finance