「世界の主要企業は、サステナビリティへの取り組みで『重要な分岐点（Pivotal Point）』に立っている」との報告書が公表された。「キャップ・ジェミニ・リサーチ・インスティテュート（Capgemini Research Institute ：本拠パリ）」が、日米欧等の年間売上高10億㌦（約1兆5000億円）超の主要企業716社の上級管理職2000人強を対象に実施したサステナビリティ関連の年次調査による。気候対策等の環境サステナビリティへの投資拡大を計画する企業は8割（82％）を超すが、脱炭素化に向けた詳細な気候移行計画を策定する企業は2割（21％）で、戦略と実践のギャップが大きいと指摘、「分岐点」で立ち尽くす各国企業の姿が浮き上がる。消費者の6割（62%）は、そんな企業の姿をグリーンウォッシングではないかとみる向きが、2年前の3割から倍増してい……

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