（写真は、BYDJapanのサイトから引用）

 

 　米国とイランの停戦合意の実効性に疑念が生じる中で、グローバルな自動車市場では、不安定な化石燃料供給に頼らない電気自動車（EV）の販売需要が再び勢いを増す格好になっている。韓国のリサーチ会社の最新レポートでは、世界市場でのEVの今年の市場占有率は、従来の予測（27%）から2㌽アップの29％に修正、27年には従来予測より5㌽高い35% に拡大、そして30年までに新車販売の50%を超えるとしている。EV見通しは、欧米が2035年から新車販売をEVに限定化する政策を修正後、一時、先行き不透明になっていた。だが、米・イラン紛争の影響で、消費者や自動車会社等が、再び脱化石燃料の重要性に「気づき直した」格好だ。

 

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