（写真は、US Fire Administrationのサイトから引用）

 

　トランプ米政権が米国の気候・エネルギー政策を、化石燃料優遇の旧来政策への後戻りを目指す中で、電気自動車（EV）の普及はすでに市場ベースでの広がりをみせている。だが、EVのさらなる普及のカギとなる公共急速充電ステーション（DCFC）でPM2.5汚染の新たな発生が研究論文で指摘されている。米国ではすでに全米に1万ヵ所以上にDCFCが設置され、さらに増設が進むが、急速充電のための冷却ファンが、充電のために発着するEVのタイヤやブレーキの摩耗粉、ほこりなどを巻き上げ、空気中に拡散させるためとみられる。

 

　カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）のジョナサン・カリン・フィールディング公衆衛……

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