一般社団法人環境金融研究機構 | Research Institute for Environmental Finance: RIEF

農林水産省は来年度から、農作物の新品種開発に役立つ「植物遺伝資源」の情報収集や探索を東南アジアや南アジアで強化する。地球温暖化に対処するため、日本には存在しない高温や病害虫に強い作物や、その野生種の種子などを入手し、国内で品種改良に生かすのが主な狙い。同様の動きは欧米各国が先行しており、日本は関係が良好なアジアの途上国との協力で巻き返しを図りたい考えだ。

国内では近年、夏の気温が平年より高い年が多く、稲作で１等米の比率が落ちたり、野菜や果樹で「日焼け」による生育不良が起きたりするなどの報告が相次いでいる。都道府県の農業試験場などが暑さに強い品種への改良に取り組んでいるが、対策強化を迫られている。

 

一方、農水省によると東南・南アジア地域は、ナスやキュウリ、サトイモ、ゴマなどの栽培植物の起源だった地域とされ、遺伝子の多様性が残る植物遺伝資源の宝庫とされる。地域的な特徴から生育している作物は、高温や病害虫に強い遺伝子を持つものも多いとみられている。

 

このため農水省は近年、入手量が減ったり、これまで入手できなかったりした東南・南アジア諸国にある種子などの植物遺伝資源に改めて着目。現在、約２２万点（世界５位）を保有しているが、さらなる品種改良に生かすため、入手に乗り出す。具体的には、アジア途上国のジーンバンク（遺伝子銀行）と呼ばれる施設に保管されている種子の遺伝子解析などを支援し、温暖化に強い作物の特徴や性質を解明。

 

更に、各国で未発見の野生種などの探索にも取り組み、相手国と２国間取引で種子などを入手し、国内で増やして種苗会社や農業試験場などに提供し、品種改良に役立てる方針だ。相手国は遺伝資源が豊富なインドネシアやタイ、ベトナム、ラオスなどが候補とみられる。【江口一】

 

http://mainichi.jp/feature/news/20131229k0000e040128000c.html