一般社団法人環境金融研究機構 | Research Institute for Environmental Finance: RIEF

ソニーは家庭で発電した自然エネルギー電力を、直流のまま家庭同士で相互に融通できる実証試験に成功した。沖縄科学技術大学院大学と共同で開発した。直流電力を交流に変換しなくてもいいのでで電力の損失を避けられる。離島や発展途上国などの電力不足に悩む地域での実用化が期待される。

実証実験を成功させたのはこソニーコンピュータサイエンス研究所と沖縄科学技術大学院大学。実験は同大の教員宿舎を使って実験した。宿舎の各棟に太陽光発電装置、リチウム蓄電池、送受電を制御するサーバー等を設置して発電量と消費電力量を常時把握。電力が余った宿舎からは、足りない宿舎に、直接、自営線を通じて、発電した直流のままの電力を送ることに成功した。

今年度の実験では、実験対象宿舎数が9棟だったが、2014年度にはさらに20棟にまで広げて、実用化の可能性を検証する予定だ。自然エネルギー発電の使用効率化と、相互融通の仕組みを活用することで、年間の必要電力量の8～9割を買電しなくても賄えるようにする計画だ。

実証性が確認されると、日本国内でも離島や過疎地、途上国などで地域単位の自給型電力システムを構築する可能性が広がる。

 

http://www.sony.co.jp/SonyInfo/News/Press/201401/14-0108/