一般社団法人環境金融研究機構 | Research Institute for Environmental Finance: RIEF

各紙の報道によると、大気汚染問題が悪化の一途をたどっている中国北京市で、欧米の大使館が大量に空気清浄器を導入している。ただし、一番人気は日本製ではなく、スウェーデンのブルーエア社の製品。多機能の日本製清浄機の市場競争力の弱さが、図らずも北京のPM2.5で露呈した格好だ。

北京の米国大使館はこのほど、館員の自宅用として、２千台以上発注した。フランス、フィンランド、オランダの各大使館もすでに導入済み。いずれも、スウェーデン大手ブルーエア社の空気清浄機だという。同社の製品は「空気清浄機のダイソン」と呼ばれるほど、人気が高まっている。

一時は中国市場でも、日本製の空気清浄機が人気だった。しかし各大使館は、１台３千元（約５万円）以上するブルーエア社の製品に軍配を上げている。北京のブルーエア社は、今回の米国大使館の注文を「中国で過去最大級の受注」としている。実際、同社は米国でトップの売り上げを誇るリーディング企業であり、中国市場でも2011年、2012年と連続して売り上げが倍増する勢いだ。

同社の製品は、他社のように多くのフィルターを組み合わせたり、イオン発生機やLEDライトといった多機能をうたっていない。大きなフィルターと大きなファンを搭載しているのが特徴だ。同社CEOのベント・リトリ氏は「空気清浄機にとってフィルターが大きいこと、ファンの力が十分にあるということがとても重要」と説明している。

日本大使館も３月、大使館内に空気清浄機を100台導入したが、こちらはさすがに日本メーカー製だった。

 

http://www.blueair.jp/