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福島医大の鈴木真一教授は１４日、大阪市で開かれた日本甲状腺学会の学術集会で、県民健康調査の甲状腺検査で見つかったがん細胞の一部を遺伝子レベルで解析した結果、１９８６（昭和６１）年のチェルノブイリ原発事故後に甲状腺がんになったベラルーシなどの子どもに多く見られた遺伝子変異のタイプとは異なっていたと発表した。
同大によると、事故当時１８歳以下の約３７万人を対象にした県の甲状腺検査では、これまでに甲状腺がんと確定した子どもが５７人に上る。このうち５４人が同大で手術を受けた。報告ではこの中の２３人と、同検査対象外の１人の計２４人分（９～２２歳、平均１７・９歳）のがん細胞の遺伝子解析結果について、６７％が通常大人で甲状腺がんを発症した際によくみられる「ＢＲＡＦ」と呼ばれる遺伝子変異が見られたとした。

 
同大によると、「ＢＲＡＦ」タイプの遺伝子変異は、チェルノブイリ原発事故の被ばくにより甲状腺がんになったとみられる子どもからはほとんど見つかっていない。一方、チェルノブイリ原発事故後に多くみられた「ＲＥＴ／ＰＴＣ３」のタイプは２４人中、１人も見つからなかったという。

 

同大は大人と同タイプの遺伝子変異が高確率で見つかったことや、「ＲＥＴ／ＰＴＣ３」の変異が見つからなかったことから、同調査による網羅的な検査で通常は大人になってから発見されるがんが、早い段階で見つかっていると分析した。

 

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