一般社団法人環境金融研究機構 | Research Institute for Environmental Finance: RIEF

東日本大震災の震源となった宮城県沖のプレート（岩板）境界付近で、約２２年前からマグニチュード（Ｍ）４．５以上の地震の発生率が半減する「静穏期」がみられたとの解析結果を、北海道大地震火山研究観測センターの勝俣啓・准教授（地震学）が１６日までにまとめた。
　同様の静穏化は、１９９０年前後から千葉県・房総沖や四国沖でも認められるという。勝俣准教授は「大きな地震の前兆の可能性もある。地殻変動の変化など今後の推移を注視したい」と話している。　　
　巨大地震の前の静穏化は、５２年の旧ソ連・カムチャツカ地震（Ｍ９．０）や、６４年のアラスカ地震（Ｍ９．２）などでもみられたという。
　調査は、北海道沖から伊豆諸島にかけての太平洋側のプレート境界付近を約５キロ四方の格子に区切り、格子ごとに深さ６０キロより浅い部分で６５年から２０１０年に起きたＭ４．５以上の地震５７７０を分析した。
　その結果、大震災の震源域で最も大きな断層破壊が起きた宮城沖付近では、Ｍ４．５以上の地震が６５年以降年平均３．０回前後起きていたが、８９年以降年１．５回程度に半減したエリアが存在することを確認した。
　同じ手法で調査した結果、房総半島沖や、紀伊半島付近から日向灘にかけての四国南沖のプレート境界周辺でも９０年ごろから、ほぼ同じレベルの地震の静穏化が認められた。勝俣准教授は「揺れを伴わない断層運動の『ゆっくり滑り』が始まり、地震が減った可能性がある」と指摘した。

＜ゆっくり滑り＞プレート（岩板）境界や地下の断層が地表に大きな揺れをもたらさないまま、比較的長い期間をかけてゆっくりずれ動く現象で「スロースリップ」「ぬるぬる地震」とも呼ばれる。ずれた部分はひずみが減少して地震が減る一方、周辺は逆にひずみがたまり、地震が起きやすくなると考えられている。近年、衛星利用測位システム（ＧＰＳ）の地殻変動観測により各地で検知されるようになった。東海地震の想定震源域付近でも２００１～０５年に観測されたが、東海地震に至らないまま終息した。