一般社団法人環境金融研究機構 | Research Institute for Environmental Finance: RIEF

独立行政法人農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構、茨城県つくば市）などは、道内を中心に北日本で夏季にミツバチが大量死する原因は、周辺の水田のイネに散布される農薬の可能性が高いとの調査結果をまとめた。

この結果を受け、農研機構は今後、農薬散布時期にミツバチを水田に近寄らせないようにする技術の研究を進める。

２０１２年７月下旬から１カ月間、北日本のある地域で、水田から２キロ以内の８カ所に養蜂家が置いた計４１５個の巣箱を連日調べた。巣箱の近くで千匹以上のミツバチが死んでいた事例が５カ所で計２４回あり、死骸を分析したところ、すべてから同時期に水田に散布された農薬の成分が検出された。寄生ダニによる病気など、これまで可能性が指摘されたほかの原因は見つからなかった。

調査地域名については、農家への影響も考慮し、公表していない。

農研機構は、農薬散布時期に水田でイネの花粉などを採取したミツバチが、農薬を体に着けた状態で巣箱に戻り、仲間に農薬を移して大量死を招いたと考えられるとしている。巣箱の近くで死骸が見つかるのは、習性で仲間の死骸を巣箱の外に出すためという。

ただ、農薬は、養蜂家らが関連性を指摘してきたネオニコチノイド系農薬を含む複数の種類が検出され、ネオニコチノイド系農薬だけが原因かどうかは特定できなかった。同農薬はイネのカメムシ防除用で、ミツバチの大量死が発生し始めた１０年ほど前から普及し始めた。欧州連合（ＥＵ）が１３年から使用方法を制限しているが、日本は規制していない。

 

http://www.hokkaido-np.co.jp/news/topic/553538.html